10月30日に予定されていた研修会が講師体調不良のため延期、新たな講師をお招きし、２月２６日（土）に開催しました。講師を引き受けてくださったのは、龍谷大学農学部資源生物科学科 博士（食農科学）、土壌医である吉村大輔氏です。
堆肥とは何かという定義から、実際の生ごみ堆肥化まで丁寧に説明いただきました。
堆肥とは、植物残渣+家畜の糞尿やぬかなどの有機物を腐熟させ、成分を安定させたものをいうのだそうです。化学肥料が流通する前には多くの農家で利用されていたものです。
植物栽培には土づくりが重要で、この堆肥は土壌のバランスを保つのに大きな役目を担っていると考えられます。
12月から「食品残渣をどうすれば素早く有用な堆肥とできるか」をテーマに廃棄予定のキャベツを残渣として見立て、各種土状資材などを用いて生ごみ堆肥化の実験をしてくださったそうで、非常に説得力のある講座でした。
生ごみ堆肥化で気になる食品中の塩分や油が及ぼす影響については、油分36％程度、塩分7％程度を含んでいたとしても堆肥として利用可能ではあるが、施用し続けることは土壌にとって決して良いことではないとのことでした。
実際の生ごみ堆肥化まで丁寧に説明いただき、「堆肥を作るためには、まず土と食品残渣以外に微生物のエサの存在が不可欠である」という結論まで分かりやすく説明いただけました。
10月30日に予定されていた研修会が講師体調不良のため延期、新たな講師をお招きし、２月２６日（土）に開催しました。講師を引き受けてくださったのは、龍谷大学農学部資源生物科学科 博士（食農科学）、土壌医である吉村大輔氏です。 堆肥とは何かという定義から、実際の生ごみ堆肥化まで丁寧に説明いただきました。 堆肥とは、植物残渣+家畜の糞尿やぬかなどの有機物を腐熟させ、成分を安定させたものをいうのだそうです。化学肥料が流通する前には多くの農家で利用されていたものです。 植物栽培には土づくりが重要で、この堆肥は土壌のバランスを保つのに大きな役目を担っていると考えられます。 12月から「食品残渣をどうすれば素早く有用な堆肥とできるか」をテーマに廃棄予定のキャベツを残渣として見立て、各種土状資材などを用いて生ごみ堆肥化の実験をしてくださったそうで、非常に説得力のある講座でした。 生ごみ堆肥化で気になる食品中の塩分や油が及ぼす影響については、油分36％程度、塩分7％程度を含んでいたとしても堆肥として利用可能ではあるが、施用し続けることは土壌にとって決して良いことではないとのことでした。 実際の生ごみ堆肥化まで丁寧に説明いただき、「堆肥を作るためには、まず土と食品残渣以外に微生物のエサの存在が不可欠である」という結論まで分かりやすく説明いただけました。
令和４年２月５日（土）、おおつ市民環境塾2021講座４「湖国・近江の森と里と湖」を実施しました。この講座は昨年9月に実施予定でしたが、新型コロナ感染症拡大防止のため延期されていたものです。 講師は、滋賀県立琵琶湖博物館 専門学芸員 中井克樹氏です。 琵琶湖は集水域がほぼ滋賀県内であり、琵琶湖を囲む山、里の変化が琵琶湖に大きく影響します。自然環境の基盤をなす「生物多様性」が、在来種や外来種の「減りすぎ」、「増えすぎ」により脅かされています。その原因となる社会活動を営んでいる人間は何をすべきなのでしょうか。減りすぎた種の保護、回復、増えすぎた種の適正な管理等、課題は多いと思います。一人ひとりが自分の関心のある分野で健全な生態系を守る行動をとることが大切ですね。
令和4年１月２９日（土）、滋賀県から講師にお出でいただき、おおつ市民環境塾 講座８「滋賀県のCO2ネットゼロ社会づくりを考える」を実施しました。 滋賀県が目指している、2050年にCO2排出量を実質ゼロにする「CO2ネットゼロ社会」の実現に向けた県の今後の方向性や取り組みについてお話いただきました。 地球温暖化の脅威が差し迫る中、2050年の温室効果ガス実質ゼロの実現に向けて、再エネ拡大と省エネにより化石燃料への依存からの脱却を図り、真の意味での持続可能な社会の構築につなげる一歩として滋賀県の条例が改正されます。 「持続可能」、「グリーンリカバリー」、「地域循環」の視点を重視し、エネルギー消費量の削減、再生可能エネルギーの導入促進、地域経済の活性化、気候変動への適応を目指す取り組みを実施する計画です。
R4年1月15日（土）、講師に公益財団法人 地球環境戦略研究機関 サステイナビリティ統合センタープログラムディレクター／上席研究員 藤野 純一 氏をお迎えし、「地球温暖化NOW」講演会を実施しました。 第１部は、「温暖化による様々な影響と気候変動政策の動きについて」で世界の現状についてお話いただきました。海面が上昇するとともに海面温度も上昇しています。世界の各地で山火事が起き、農業や水産業にも影響が出ています。特に、インフラが整っていない地域は既に大きな被害が出ている状況です。これ以上の気候変動を止めるためには、全ての国が目標を立ててそれに向けて努力をすることが重要です。 第2部は、「求められる私たちの役割や行動について」でした。 ネットゼロ目標に向けて、多様なイニシアティブが発足しており、COPは、政府間が決定するだけでなく、GoogleやFacebookなどの世界の名だたる企業や若い世代の参加が増え、議論をしたり、アピールする場になっています。 また、国内の先進事例として長野県が紹介されました。令和元年11月に気候非常事態宣言が出され、長野県内77全市町村が協力体制を作り省エネが徹底され、再生可能エネルギーを3倍に拡大させたそうです。 自治体脱炭素を進めるために、省エネ・再エネ事業を地域で進めていくことが大切です。
12月11日（土）、おおつ市民環境塾2021講座7「マイクロプラスチックによる環境汚染と私たちの暮らし」を開催しました。 講師は、田中周平氏（京都大学大学院 地球環境学堂 准教授）。 マイクロプラスチックとは、衣類や容器包装等のプラスチックが環境中で劣化、微小化したものであり、生態系や私たちの生活に影響を与えています。一般家庭からの生活排水にも含まれるマイクロプラスチックの実情や環境汚染について写真やグラフなどを使い、説明いただきました。 身近にある洗顔剤や化粧品などにもマイクロプラスチックが含まれていることや、さらに細分化されてできるナノプラスチックが下水処理では浄化しきれないことなど、驚くような現実を知りました。 今後プラスチックの使用はどうするのか、できる限りの処理をするためにはどうすればよいのか、私たちが生活の中で判断し行動していくことが求められています。