地球温暖化防止事業として、「生ごみたい肥化研修会～堆肥ができるまでと、作物の養分摂取のメカニズムを学ぶ～」を開催します。
生ごみのたい肥化について、作物の養分摂取メカニズム、有用性や注意点を植物学、土壌学の見地から、土壌医でもある専門家のお話を伺います。
申込みは、2月15日（火）までに電話または FAX、メール（「生ごみたい肥化研修会」参加希望と書いて、郵便番号、住所、氏名(ふりがな)、電話番号を記入のうえ）で大津市地球温暖化防止活動推進センターへ
TEL: 077-526-7545 FAX: 077-526-7581 E-mail: info@otsu.ondanka.net
地球温暖化防止事業として、「CO2 46％削減意見交換会」を開催します。
「COP26を受けて、CO2 46％削減がグローバル目標に」をテーマに、目標の達成に向けて、市民が実施すべき取り組み等について、具体的に考える意見交換会を開催します。
申込みは、2月14日（月）までに電話または FAX、メール（「CO2 46％削減意見交換会」参加希望と書いて、郵便番号、住所、氏名(ふりがな)、電話番号を記入のうえ）で大津市地球温暖化防止活動推進センターへ
TEL: 077-526-7545 FAX: 077-526-7581 E-mail: info@otsu.ondanka.net
R4年1月15日（土）、講師に公益財団法人 地球環境戦略研究機関 サステイナビリティ統合センタープログラムディレクター／上席研究員 藤野 純一 氏をお迎えし、「地球温暖化NOW」講演会を実施しました。
第１部は、「温暖化による様々な影響と気候変動政策の動きについて」で世界の現状についてお話いただきました。海面が上昇するとともに海面温度も上昇しています。世界の各地で山火事が起き、農業や水産業にも影響が出ています。特に、インフラが整っていない地域は既に大きな被害が出ている状況です。これ以上の気候変動を止めるためには、全ての国が目標を立ててそれに向けて努力をすることが重要です。 第2部は、「求められる私たちの役割や行動について」でした。
ネットゼロ目標に向けて、多様なイニシアティブが発足しており、COPは、政府間が決定するだけでなく、GoogleやFacebookなどの世界の名だたる企業や若い世代の参加が増え、議論をしたり、アピールする場になっています。
また、国内の先進事例として長野県が紹介されました。令和元年11月に気候非常事態宣言が出され、長野県内77全市町村が協力体制を作り省エネが徹底され、再生可能エネルギーを3倍に拡大させたそうです。 自治体脱炭素を進めるために、省エネ・再エネ事業を地域で進めていくことが大切です。
R4年1月15日（土）、講師に公益財団法人 地球環境戦略研究機関 サステイナビリティ統合センタープログラムディレクター／上席研究員 藤野 純一 氏をお迎えし、「地球温暖化NOW」講演会を実施しました。 第１部は、「温暖化による様々な影響と気候変動政策の動きについて」で世界の現状についてお話いただきました。海面が上昇するとともに海面温度も上昇しています。世界の各地で山火事が起き、農業や水産業にも影響が出ています。特に、インフラが整っていない地域は既に大きな被害が出ている状況です。これ以上の気候変動を止めるためには、全ての国が目標を立ててそれに向けて努力をすることが重要です。 第2部は、「求められる私たちの役割や行動について」でした。 ネットゼロ目標に向けて、多様なイニシアティブが発足しており、COPは、政府間が決定するだけでなく、GoogleやFacebookなどの世界の名だたる企業や若い世代の参加が増え、議論をしたり、アピールする場になっています。 また、国内の先進事例として長野県が紹介されました。令和元年11月に気候非常事態宣言が出され、長野県内77全市町村が協力体制を作り省エネが徹底され、再生可能エネルギーを3倍に拡大させたそうです。 自治体脱炭素を進めるために、省エネ・再エネ事業を地域で進めていくことが大切です。
滋賀県が目指している、2050年にCO2排出量を実質ゼロにする「CO2ネットゼロ社会」の実現に向けた本県の今後の方向性や取り組みについて、県の担当の方からお話しいただきます。
申込みは、1月19日（水）までに電話または FAX、メール（「滋賀県のCO2ネットゼロ社会づくりを考える」参加希望と書いて、郵便番号、住所、氏名(ふりがな)、電話番号を記入のうえ）で大津市地球温暖化防止活動推進センターへ
TEL: 077-526-7545 FAX: 077-526-7581 E-mail: info@otsu.ondanka.net
県内の自然環境や人々の生活は、琵琶湖の環境に大きく影響します。私たちの社会や生活の変化が琵琶湖の環境問題の原因であることを理解し、今後のあるべき方向を考えるため、専門の方に伺います。
申込みは、1月25日（火）までに電話または FAX、メール（「湖国・近江の森と里と湖」参加希望と書いて、郵便番号、住所、氏名(ふりがな)、電話番号を記入のうえ）で大津市地球温暖化防止活動推進センターへ
TEL: 077-526-7545 FAX: 077-526-7581 E-mail: info@otsu.ondanka.net
滋賀県が目指している、2050年にCO2排出量を実質ゼロにする「CO2ネットゼロ社会」の実現に向けた本県の今後の方向性や取り組みについて、県の担当の方からお話しいただきます。
申込みは、1月19日（水）までに電話または FAX、メール（「滋賀県のCO2ネットゼロ社会づくりを考える」参加希望と書いて、郵便番号、住所、氏名(ふりがな)、電話番号を記入のうえ）で大津市地球温暖化防止活動推進センターへ
TEL: 077-526-7545 FAX: 077-526-7581 E-mail: info@otsu.ondanka.net
12月11日（土）、おおつ市民環境塾2021講座7「マイクロプラスチックによる環境汚染と私たちの暮らし」を開催しました。
講師は、田中周平氏（京都大学大学院 地球環境学堂 准教授）。
マイクロプラスチックとは、衣類や容器包装等のプラスチックが環境中で劣化、微小化したものであり、生態系や私たちの生活に影響を与えています。一般家庭からの生活排水にも含まれるマイクロプラスチックの実情や環境汚染について写真やグラフなどを使い、説明いただきました。
身近にある洗顔剤や化粧品などにもマイクロプラスチックが含まれていることや、さらに細分化されてできるナノプラスチックが下水処理では浄化しきれないことなど、驚くような現実を知りました。
今後プラスチックの使用はどうするのか、できる限りの処理をするためにはどうすればよいのか、私たちが生活の中で判断し行動していくことが求められています。
12月11日（土）、おおつ市民環境塾2021講座7「マイクロプラスチックによる環境汚染と私たちの暮らし」を開催しました。 講師は、田中周平氏（京都大学大学院 地球環境学堂 准教授）。 マイクロプラスチックとは、衣類や容器包装等のプラスチックが環境中で劣化、微小化したものであり、生態系や私たちの生活に影響を与えています。一般家庭からの生活排水にも含まれるマイクロプラスチックの実情や環境汚染について写真やグラフなどを使い、説明いただきました。 身近にある洗顔剤や化粧品などにもマイクロプラスチックが含まれていることや、さらに細分化されてできるナノプラスチックが下水処理では浄化しきれないことなど、驚くような現実を知りました。 今後プラスチックの使用はどうするのか、できる限りの処理をするためにはどうすればよいのか、私たちが生活の中で判断し行動していくことが求められています。
公益財団法人 地球環境戦略研究機関 サステイナビリティ統合センター プログラムディレクター/上席研究員の藤野純一氏を招き、日本の未来を拓く2050年脱炭素社会とその道筋について学ぶとともに、そのために求められる私たちの役割や行動についてみんなで考えます。
申込みは、1月4日までに、電話、FAX、E-mailで「地球温暖化NOW」参加希望と書いて、参加方法（会場、オンライン）を明記の上、郵便番号、住所またはE-mail、参加者全員の氏名（ふりがな）、電話番号を記入いただき、大津市地球温暖化防止活動推進センターへ
なお、オンライン参加の場合は、メールでのみの受け付けとなります。
TEL: 077-526-7545 FAX: 077-526-7581 E-mail: info@otsu.ondanka.net
国立環境研究所では、「ようやく、”2050年ネットゼロ”に向けて社会が動き始めました。
CO2フリーのエネルギーを、都市でどうやって作る？」をテーマに専門家の皆さんと一緒に考えるウェビナー（ウェブでのセミナー）が下記により催されますのでご案内します。
詳 しくは国立環境研究所HPでご確認ください。
https://www.nies.go.jp/whatsnew/2021/20211112_1.html
滋賀県は、2020年1月に、2050年までに県域からの二酸化炭素排出量を実質ゼロにすることを目指し、しがCO2ネットゼロムーブメントのキックオフを宣言しました。
今般、2050年CO2ネットゼロに向けた機運向上を図るため、下記によりシンポジウムが開催されますのでご案内します。
詳しいシンポジウムの内容や申込方法等は次のURLをご覧ください。
https://www.pref.shiga.lg.jp/kensei/koho/e-shinbun/event/322019.html