野草や樹木についてのクイズを楽しみながら公園を散策します。
申込みは、9月30日までに電話、FAX、Eメールにて（郵便番号・住所・氏名・年齢・性別・電話番号を書いて）で大津市地球温暖化防止活動推進センターへ
TEL：526-7545 FAX：526-7581
Eメール：forum@eco-otsu.net
「パリ協定」の合意に合わせて国は2030年の温室効果ガスの削減目標を公表しましたが、17の都道府県と政令指定都市が国の目標を超える高い削減率を設定していることが分かったと報道されています（8月29日朝日新聞朝刊）。
自治体はローカルアジェンダで地域の温室効果ガスの削減目標を設定していますが、現実には目標達成が厳しい状況のようです。
しかし温暖化の現状は危機的な状態にあると指摘されており、今後の自治体の取り組みの推移が注目されています。そのような中で、多くの自治体が意欲的な削減目標を設定し、積極的に取り組みを進めようとしていることは力強い限りです。
マイクロプラスチックとは、細かく砕かれて５ミリ以下になった小さなプラスチックごみのことです。世界の海で検出されていて、えさと間違えて体内に取り込んだ魚などに影響が及ぶと懸念されています。
最も多く検出されたびわ湖南部地点では、水１トンあたり6.53個の粒が見つかり、これは、日本近海の２倍を超える値といわれます。ペットボトルなどのプラスチックごみが紫外線や波の影響でもろくなり砕かれて５ミリ以下に小さくなります。
ごみは🚮ゴミ箱へ捨てて、びわ湖を汚さないようにしなければなりません。
省エネは地球のために我慢することなんて思っていませんか。我慢することより本質を理解して、快適に楽しく省エネが可能な工夫を探してみましょう。
講座報告はこちら 「菜種油をつくろう」
省エネ家電への買い替え・省エネ住宅の賃貸契約など、二酸化炭素の削減量に応じた補助金を量販店や不動産業者に支給することが2017年度に実現する見込みです。業者に支給することによって、消費者へも値引きなどの形で還元されることが期待されます。
環境省は石油や石炭などによる温室効果ガスの排出に課税する炭素税の本格的な導入について検討を始めることになりました。
国は、2030年度の温室効果ガスの排出量を26%削減（2013年比）する目標を掲げていますが、その目標を達成するために炭素税の導入効果を調査します。炭素税については、これまでにも議論されましたが、排出量の多い業界の反発もあり実現しませんでした。
今後、検討がどのように進んでいくか注目を集めています。
菜種油の搾り体験、ポテトの試食も行ないます。
うちエコ診断会を開催し、家庭の省エネ対策を提案します。
大津市センターでは10月29日（土）、コラボしが21において「地球をまもる びわ湖をまもる 大津の未来をつくる」をテーマに、シンポジウムを開催します。
深刻度を増している地球温暖化に対処して大津市民はどう対処していけばよいのか、みんなで、地球をまもり、びわ湖をまもる ために考える機会となります。多くの市民の皆さんのご来場をお待ちしています。
事前申し込みが必要です。（Webからのお申し込みはこちらの申込みフォームからお申し込みいただけます）
シンポジウムの詳しい内容は、チラシ（両面）をご覧ください。
午前の部、10時～12時（受付：9時45分～）
午後の部、13時～15時（受付：12時45分～）
開催の予定でございます。お気をつけてお越しください。
お知らせ表示期間
2026/04/24～2026/04/26